歯科矯正は保険適用になる？条件や費用相場、支払いの負担を軽減する方法を解説

厚生労働大臣が定める一部の疾患がある

歯科矯正は、厚生労働大臣が定める66の疾患（令和6年時点）に当てはまる場合は、保険適用で治療が可能です。

以下では、その一部を紹介します。

• 唇顎口蓋裂
• ゴールデンハー症候群
• 鎖骨頭蓋異形成症
• トリーチャ・コリンズ症候群
• ピエール・ロバン症候群
• ダウン症候群
• ラッセル・シルバー症候群
• ターナー症候群
• ベックウィズ・ウイーデマン症候群
• 顔面半側萎縮症
• 先天性ミオパチー
• 筋ジストロフィー
• 脊髄性筋萎縮症
• 顔面半側肥大症
• エリス・ヴァンクレベルド症候群
• 軟骨形成不全症

※参考：公益社団法人日本矯正歯科学会【厚生労働大臣が定める疾患と保険適用の矯正歯科治療について】

これらの疾患に当てはまる方は、歯科矯正に保険が適用されますが、診断には医師による専門的な知識が必要です。

顎変形症による不正咬合がある

顎変形症による明らかな外見への影響や咀嚼機能の問題があり、外科手術が必要と判断された場合は、その手術と前後の歯科矯正が保険適用になります。

具体的な症状の例は以下の通りです。

• 顎が大きく前に突き出している
• 顎が左右にズレて非対称になっている
• 口元が極端に後退している
• 骨の成長不足により顎が小さい
• 左右の顔の大きさが異なる

顎変形症が保険適用されるためには、厚生労働大臣が定める医療機関（顎口腔機能診断施設）で診断と治療を受ける必要があります。

条件を満たしていない歯科医院の利用や、外科手術を必要としない軽度の顎変形症の場合は保険が適用されません。

先天的な欠如歯や萌出不全がある

先天的に永久歯が足りない先天性欠損の場合や、何らかの理由で永久歯が生えてこない永久歯萌出不全などに当てはまる場合は、保険適用で治療が受けられる可能性があります。

先天性欠損の場合は、欠損している歯が6本以上ある、前歯の永久歯が3本以上確認できるが生えてこない、欠損が4〜5本以上連続していることなどが保険適用の条件です。

親知らずはもともと生えてこない方もいるため、欠損としてカウントされません。

永久歯萌出不全の場合は、永久歯が3本以上生えてこず、噛み合わせに異常をきたす場合に保険適用で歯科矯正が受けられますが、歯茎を切開して永久歯を引き出す治療を同時に行うことが条件となります。

必要と判断された抜歯

自由診療の歯科矯正に伴う抜歯は基本的に保険適用外ですが、抜歯対象の歯に虫歯・歯周病がある場合や、智歯周囲炎を伴う親知らずの抜歯は保険適用になる可能性があります。

そのほか、歯根破折や歯がグラついているなどのケースでは、すでに歯の機能が失われていると判断され、保険適用で抜歯できるケースがあります。

ただし、歯科医師によって判断が異なる場合もあるため、診断を受けたうえでよく相談することが大切です。

初診料（カウンセリング）

初診のカウンセリングでは、口内状態の確認や、歯並びや噛み合わせについての悩み相談などを行います。

料金について具体的な相談がしたい場合は、カウンセリング時に確認しておきましょう。

必ずしもカウンセリングを受けた歯科医院で治療を受ける必要はないため、選ぶ際の比較に利用する方法もあります。

診断料・検査料

治療を始める前に、レントゲンやCTなどを使用して口腔内の状態を詳しく診断し、治療計画を作成します。

親知らずや顎骨の状態、虫歯・歯周病の有無を確認し、歯科矯正の前に必要に応じた治療を行います。

診断や検査を受けた後に、何らかの理由により治療を断ることは可能ですが、初診や検査にかかった費用はキャンセルできないケースが多いため、注意が必要です。

矯正装置の費用

歯科矯正で使用される装置にはさまざまな種類があり、それぞれ料金も異なります。

小児矯正で使用される矯正装置は、可撤式装置（自分で取り外しが可能な装置）や歯に直接取り付ける装置のほかに、口外に装着して顎の成長をコントロールするものがあり、成人矯正よりもより種類が豊富です。

症例によって必要な矯正装置が異なるため、費用のみを基準にして選べないケースもありますが、少しでも出費を抑えたい場合は、歯科医師と相談しながら選ぶのがおすすめです。

調整料・処置料

歯を動かすためには一定方向に力をかけ続ける必要があるため、定期的に通院して歯の動きを確認したり、歯にかかる負荷を調整したりして治療を進めます。

またメンテナンスには、虫歯や歯周病の有無を確認し、必要に応じてクリーニングを行う役割もあります。

この通院を怠ると、計画通りに治療が進まない可能性があり、矯正装置の破損にも気が付かない可能性があるため、歯科矯正を円滑に進めるために大事な工程です。

保定装置の費用

保定装置とは、歯科矯正後の後戻りを防ぐための装置で、リテーナーと呼ばれます。

歯科矯正で動かした歯はもとの位置に戻ろうとする性質が強いため、整えた歯並びを維持するために保定装置を装着する期間が必要です。

歯科医院によっては、保定装置の料金を治療費に含んでいるケースもあります。

保定観察料

保定期間は口内状態の観察のために、矯正期間と同様に定期的な通院が必要です。

保定期間のメンテナンスでは、歯並びの後戻りが起こっていないか、装置に不具合がないかの確認を行います。

通院頻度は治療時よりも少なくなりますが、保定装置の装着を1日忘れるだけでもはまらなくなるケースがあるほど後戻りしやすい状態なため、忘れずに通いましょう。

複数の歯科医院の料金を比較する

自由診療の場合を含め、保険適用で歯科矯正を受ける場合も、複数の歯科医院の料金を比較することをおすすめします。

治療内容だけではなく、使用する設備や治療方針によって料金が異なるケースもあります。

見積もりをもとに比較する方法もありますが、費用だけにとらわれず、歯科医院の実績や評判、通いやすさなども総合的に判断して決定しましょう。

医療費控除や高額療養費制度を利用する

医療費控除や高額療養費制度を利用して費用負担を軽減する工夫も有効です。

医療費控除は、1年間に支払った医療費の合計が一定額を超えた際に、確定申告で所得控除が受けられる制度です。

歯科矯正は保険適用されないケースが多いですが、医療費控除は自由診療でも適用される可能性があります。

高額療養費制度は、1ヶ月（1日から末日まで）で支払った医療費の自己負担額が一定額を超えた際に、超過分が払い戻される制度です。

高額療養費制度は自由診療の場合は対象になりませんが、公的医療保険に加入しており、保険適用で歯科矯正を受ける場合は申請することをおすすめします。

料金システムを確認する

治療を受ける前に、利用可能な料金システムを確認することが大切です。

歯科矯正には都度払いまたはトータルフィーの2種類の制度があります。

都度払いは、矯正装置の調整やメンテナンス、保定装置への移行などを目的として歯科医院を受診した際に、その都度必要な費用を支払うシステムです。

追加料金が発生するため、治療が長引いた際に高額になりやすいですが、1回の支払い額を抑え、負担を軽減できます。

トータルフィーは、治療にかかる費用の総額を初回にまとめて支払うシステムです。

大きな金額を一括で払う必要がありますが、追加の処置や治療の延長において料金が発生しないメリットがあります。

受ける治療に合わせて選択することも大切ですが、歯科医院で希望する支払方法を取り扱っているかも事前に確認しましょう。

分割払いを選択する

クレジットカードの分割払いやデンタルローンを使用して支払いの負担を軽減する方法もあります。

デンタルローンは、信販会社や金融機関が費用を一時的に立て替えて分割払いする、歯科治療の支払いに特化した制度です。

高額な医療費の支払いの負担を軽減でき、まとまったお金がなくても治療を受けやすくできる利点があります。

金銭面で歯科矯正を悩んでいる方は、検討をおすすめします。

治療方法や矯正装置をよく検討する

治療方法や矯正装置を工夫することで、費用負担を軽減して治療を受けられる可能性があります。

例えば、軽度の前歯の重なりや小さなすきっ歯を改善したい場合、全体矯正ではなく部分矯正で対応できるケースがあります。

また、ワイヤー矯正で審美面を重視する場合、セラミックでできた目立ちにくいブラケットを使用できますが、費用の安さを優先するならメタルブラケットを選択するのがおすすめです。

自分の歯並びの状態とニーズを総合的に考慮して、矯正方法を決定しましょう。

治療中は歯科医師の指示を守る

歯科矯正中は歯科医師の指示を守り、治療が長引かないようにすることが大切です。

自分で取り外しができない矯正装置を使用する場合、矯正装置の使用時間を守らないと、歯が計画通りに動かず、治療期間が延びる恐れがあります。

また、口腔内の手入れを怠ることで虫歯になると、治療を中断して虫歯の対応が必要になる可能性があります。

治療が長引くと費用が高くなるだけでなく、モチベーションの低下にもつながるため、歯科医師の指示に従い、スムーズに治療が進むように努めましょう。

Ⅰ期治療から開始する

歯科矯正は、Ⅰ期治療から開始することで総合的な費用負担の軽減につながることがあります。

Ⅰ期治療とは、乳歯と永久歯が混在する小児の時期（混合歯列期）に行う矯正治療のことです。

顎骨の成長を利用して歯が生えそろうための土台を整えるため、歯科矯正における身体への負担を軽減したり、短い治療期間で完成を目指したりすることが可能です。

将来的に永久歯を抜歯するリスクを回避できるほか、歯並びの乱れを軽度に抑えて成人矯正の期間を短縮できます。

お子さんがいる場合は、必要に応じてⅠ期治療を検討することをおすすめします。